建築の構造の設計をしていると思わぬところでスキルが活きることもあります。風力発電機や太陽光発電機などの架台については現状で専用の法律がないので、建築物の設計方法を用いて安全を確認しています。ということは、建築物の構造設計が出来るとそのような架台の設計業務が舞い込んでくることもあるのです。最近そのような仕事があったので紹介します。
発電機架台の現状
発電機の架台といっても上に載っているのはパネルや風力発電モーターだけなので、大きな荷重ではなくお客様の方からもちゃんとした構造計算書を求められることはないそうです。なので、見栄えはよくても内容が伴っていないような計算書もありますが、荷重自体が小さいので問題になることはありません。お客様からするとキッチリと太陽光パネルを作っている会社がいい加減なことをするはずがないという暗黙の了解で施工しているのが現状です。
法整備の現状
日本のルールとして大雑把に言うと屋根があるものは「建築物」となって、建築基準法のルールに従わなければなりません。その他のものは「工作物」と呼ばれて高さによっては役所などに確認申請を出さなければなりませんが、風力発電や太陽光発電は確認申請が不要です。もちろん、規模の大きな発電施設については、建築基準法以外の法律で事業計画認定を受ける必要がありますが、中規模の発電施設だとあまり強度的なチェックは入らないのです。
被害状況
風力発電などは周りよりも高い構造物ですので、雷による被害が一番多いそうです。皆さんご存知のように空から降ってくる雷は一番高いものめがけてくるので、避雷針を設けるにしても風力発電機よりもだいぶ高くする必要があり、皆さんあまり作りたがりません。太陽光パネルについては、断トツで風による被害が多いそうで、その次が土砂崩れによるものです。その他に高潮や豪雨による水没がありますが、構造の範疇は風で飛ばされないようにすることだけで、人間がどうにか出来る範囲の狭さを痛感するところです。
役所の対応
役所の方でもそれぞれの自治体に構造に詳しい人を配置しているわけではなく、自治体によっては流れに沿った計算書があれば細かい数値の確認をせずに大丈夫だと思い込んでしまう事もあるようで、少し心配な時もあります。（役所の人がこれを見てたらごめんなさい）特に、基礎関係の地盤に関しては、新しい工法や建築では採用しない工法も多くて常にアンテナを張っていないと情報が古くなってしまったりするので、大変だと思います。
まとめ
以前働いていた会社では、環境事業部という部署で屋根の上に太陽光パネルを載せたり、土地を借りて太陽光パネルを設置したりする場合のチェックを私たちの部署がしていたので、ある程度太陽光パネルの現状を知ることはできたのですが、一般的な構造設計専門の設計事務所の場合には太陽光パネルや風力発電機の検討に携わることはないので、私としては凄くラッキーだったと思います。なんでも経験するって大事ですね。
皆さんも頑張って広告や新聞やニュースの裏を読んでくださいね。
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